井筒 友理
株式会社Ｊストリーム
　次世代サービス推進室

YouTubeやニコ動などの動画共有サイトの普及のおかげで、Yahoo!やMSNなどの検索サイト でも、ページや画像の検索と並んで、「動画」というタブが付くことが当たり前になりました 。また、検索サービス自体もSERPのユニバーサル化が進んで、ふつうにページ検索をしても、 画像検索の結果や地域情報検索の結果なども混じって表示されるようになり、動画検索の結果 についても同じように混じって表示されるようになってきています。

Googleで検索したときに、YouTubeの動画がサムネイル付きで検索結果に混じっているのを見 たことがある人は多いと思います。エンドユーザーにとっては、テキスト・画像・動画といっ た情報形態にかかわらず、１度の検索行為でさまざまな情報を発見しアクセスできる機会を得 られて、さらに使いやすくなっています。

一方、検索される側の企業側でも、自社サイト上での情報提供の手法として、動画を使うこと がごく一般的なこととなりました。ＣＭ動画やプロモーションビデオ、商品説明、技術解説、 採用ビデオ、ＩＲ情報、サポート情報など、さまざまなカテゴリで動画コンテンツが作られて 発信されています。

しかしながら、企業が自らが自社サイト上で配信しているこうした動画は、現時点では、検索 サイトでの検索行為では非常に発見しにくい状態になっています。理由は簡単で、今ある検索 サービスのほとんどすべてが、動画コンテンツのクロール対象を、大手動画共有サイトや大手 動画サイト、そして自らが提供する動画サービスに限定しているためです。そのため、どの検 索サイトで動画検索を実行しても、YouTubeやニコ動の動画が、検索結果を埋め尽くす結果に なっています。

この状態は、「検索」というサービスの本質からすると、動画コンテンツだけがなぜか不公平 に扱われている、という風に言えるかと思います。HTMLやイメージ画像については、特別クロ ール先を限定したりせずに、すべてのサイトを公平に扱ってインデックスしているのに、動画 は違うのですから。特に、Google検索は偏りが激しいと「わたし個人的には」　感じています 。