リッチコンテンツ・マーケティング情報局

事例紹介 : 活用シーン別事例紹介 : 顧客満足度向上一覧

【注目サイト】外為どっとコム、会員専門情報サイト『外為情報ナビ』を１５日から開始

株式会社外為どっとコムは3月8日、「外貨ネクスト」「FXステージ」各口座を開設している会員専用の情報サイト『外為情報ナビ』を、3月15日にリリースすると発表した。･･･
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2010年03月10日 15:08 ［業界ニュース］

商品解説映像を携帯電話へ配信
商談ツールとしての活用で他社との差別化に成功
株式会社カクダイ様の場合

カクダイでは水栓金具の取り付け方法などを紹介する冊子を、ホームセンターの店頭で配布してきた。
この冊子を映像化すれば、よりわかりやすく解説ができると考え、2008年から社内で手作りのHow To ビデオを制作。自社PC サイトで公開してきたが、コンテンツが充実する一方で、利用シーンに即した情報発信ができていないという課題も感じていた。･･･
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2009年09月18日 13:50 ［事例紹介］

【注目サイト】ダイエーが皆既日食の模様を店頭でライブ中継実施

ダイエーは15日、7月22日に鹿児島県奄美地方で観察できる皆既日食の模様を、直営約100店舗に向けてライブ中継「ダイエースペシャルＬＩＶＥ！『【奄美】皆既日食中継』」を実施すると発表した。･･･
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2009年06月16日 11:25 ［業界ニュース］

【携帯動向】ライフネット生命、携帯電話からの生命保険申込サービスを開始

ライフネット生命保険は2009年6月より、若年層に向けた生保の新たなビジネス展開として、携帯電話で生命保険の契約申し込みが行える「モバイル生命保険申込サービス」を開始する。
これまで、資料請求や既に契約された方の変更手続きなどが行えるサービスは存在していたが、携帯電話で生命保険の新規契約申し込み手続きが行えるのは日本初となるという。･･･
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2009年05月19日 11:05 ［業界ニュース］

携帯動画配信を放送直後にスピード公開する秘訣

関西テレビ放送株式会社様の場合

テレビは多くの人に対して一斉に情報を発信できる、強烈なパワーを持ったメディアだ。テレビCMは商品の認知に抜群の威力を発揮するが、一方で15秒のCMでは伝えきれない情報や、つかみきれないユーザー層があるのも事実。多くの企業が今、テレビCMと並行してインターネットでのプロモーションに注力しているのも、その現れと言えるだろう。

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2008年09月29日 09:50 ［事例紹介］

NHKが番組のネット配信を始める考えを表明

ＮＨＫの会長年頭挨拶によれば、インターネットを使った番組の配信サービス
「ＮＨＫアーカイブス・オン・デマンド」を始める考えを示した。

同サービスでは、テレビ創世記の名作などのアーカイブス番組や、
最近の見逃し番組をブロードバンドで配信しようとするものだ。･･･
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2007年01月10日 21:18 ［業界ニュース］

ビジネス系Webサイトにおけるネットらしい情報発信術
大和証券グループ様の場合

映像は企業Webサイトに何をもたらすのか？　どう扱えば効果的なのか？　今回は、通常の事例紹介と趣向を変え、インタビューを通して未来の企業Webサイトでのリッチコンテンツ活用について考えてみたい。ゲストは「ダイワインターネットTV」でいちはやく映像に取り組んだ大和証券グループ。キーワードは、映像だけが持つ「情報の質」である。　･･･
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2006年01月24日 12:00 ［事例紹介］

来店者の満足度を上げる店舗におけるコンテンツ配信
ＱＢハウス（キュービーネット株式会社様）の場合

コンテンツ配信は販促やPRだけのためのものではない。顧客満足度向上にも有効かつ効果的な手段となる。「10分1,000円」のヘアカット専門店QBハウスを運営するキュービーカットは、顧客満足度向上の施策として、インターネットを活用し、店舗内でのスムーズなコンテンツ配信を実施し来店者の好評を得ている。･･･
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2005年09月27日 12:00 ［事例紹介］

日本経済新聞社から学ぶ「見られるＷｅｂサイト」のコツ
株式会社日本経済新聞社様の場合

「新製品の紹介ページを作ったけどアクセスが増えない・・・」「キャンペーンのオンライン申し込みが増えない・・・」など、サイトに情報を掲載したものの、反応に伸び悩む企業Webサイトは多い。今回は、2003年12月に開始した「日経ブロードバンドニュース」の事例から、メディアのプロが実践し、企業サイトにも適用できそうな「見られる情報発信のコツ」についてご紹介。解決のためのキーワードは、「心配り」と「統一感」だ。･･･
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2005年04月19日 12:00 ［事例紹介］

９９．６％が「次回も希望」。税理士研修とストリーミング
日本税理士会連合会様の場合

経済社会情勢の変化に応じて、常に最新の税制、法制を追いかけ、知識を深めることが求められている税理士。全国68,000人の税理士を支える連合組織・日本税理士会連合会では、税理士間の情報格差解消のため、2002年よりストリーミングによるマルチメディア研修を開始。３年で2.5倍のアクセス増、97.8％が「満足」、99.6％が「次回も希望」の回答を得たのがストリーミング研修だ。･･･
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2004年12月21日 12:00 ［事例紹介］