「直接コミュニケーション」をストリーミングで演出

「企業文化創造プロジェクト」では、直接コミュニケーションの場を重視し、担当者が全国の営業拠点をまわってヒアリングを行っていた。しかし、全国200ヶ所、2,000人以上との接触は難しく、効率化のためには当然メディアの有効活用が必要となってくる。統合前から実施していたナレッジ共有としては、

（１）社内ポータルサイト
すべての共有文書や通達などが収められているナレッジ共有の基盤。アーカイブとして機能し、個々の状況にあわせてアクセスし、簡単に情報を取り出せるリファレンス性を重視。

（２）社内メール
プッシュ型で特定の相手に即座に情報を伝え、情報閲覧を促す。

（３）社内報（冊子）
持ち運びの簡便さをメリットに、社の方針や計画の背景などを読み物的に解説している。視野を広く、情報を深く理解させることを目的とする。

という手法があり、これらは統合後も継続して実施していた。しかし、上記のようなツールを使い効率をあげる一方で、スポイルされている部分があることも感じており、それでは道半ばであるとも思っていた。最終的に共有されるべきは、単なるデータ的な情報だけでなく、企業ビジョンの共有である。経営陣の生の声や人間的側面など、文書ではこぼれ落ちてしまう情報までをも提供することこそが、プロジェクトの成果の違いを生む重要な要素となる。

そのためには、直接コミュニケーションに勝るものはなく、これをなんとかWeb上での演出で実現することはできないだろうか、とジャパン・エア・ガシズでは考えた。

映像のもつ生々しさがナレッジ共有に躍動感を与える

社内ポータルサイトもメールも社内報も、「すべて導入済み」という企業は多いだろうが、今回の事例で興味深いのは、ジャパン・エア・ガシズでは、ストリーミングの活用により情報の生々しさを常に保ちつつメディアの相互作用を促し、ナレッジ共有を成功させていったことである。

例えば、「リアル」と「バーチャル」の巧みな組み合わせとストリーミング活用。具体的なナレッジ共有の流れとしては、まず、全国で4人からなる30の小チームを組織し、各チームで現状把握、改善できる点、解決策について話し合った。2004年７月、全国から120人の代表と役員が集い、東京で「社員集会」を開催。各チームが持ち寄った個々が考える自社への想いを題材に、社員同士の「直接コミュニケーション」で今後の改善方法について語りあった。

ここで「バーチャル」の出番である。社員集会の模様はライブ中継され、社員専用ページより全国の支社で同時に会議の様子が見られるようにした。ライブ視聴ページには、掲示板を設け、自由に発言ができるようにした。集会中に掲示板の意見を紹介することで、ライブ視聴者と会場に一体感が生まれ、会議の臨場感を全社員で共有する雰囲気が生まれていった。

ライブ中継映像はテープに収め、後日、１ヶ月間のオンデマンド配信を行うことで、ライブ中継を見られなかった社員に対しても情報格差を与えないフォローを行い、アンケート回収率は、企業内アンケートでの平均値と比べてもはるかに高い数値となって現れた。

2,000人の会社員が参加し共有できる仕組みが実現

ストリーミング導入前に心配されたのが視聴環境であったが、事前の視聴チェックを実行することでクリア。ストリーミングコンテンツへの感想を寄せた社員も多かった。ナレッジ共有への関心の高まりは、ストリーミングの活用により、「企業文化の創造」という難しい課題にも活発に取り組む空気を生み出したのだ。

「通常業務との兼ね合いの点からも、全社員2,000人が集う会議というのは、現実的ではありません。しかし、ストリーミングを活用することで、全社員が参加し共有できる仕組みが構築可能となりました」

リアルタイムで意思決定のプロセスから共有することにより、その行為自体がメッセージとなり、見る側の参加意識を高めていく。会場へ集い、直接コミュニケーションでしか実現しないと思っていたナレッジ共有が、いつもの職場、いつもの席で情報を受け取れるストリーミングにより、高い費用対効果を伴いながら実現可能なのである。

【文中敬称略】
（2005/03/29）