企業のプロモーション活動にも影響？ ViacomとYouTubeの動画削除騒動｜リッチコンテンツ・マーケティング情報局

企業のプロモーション活動にも影響？ ViacomとYouTubeの動画削除騒動

MTV NetworksやComedy Centralを傘下に持つViacomは、米国時間2月2日、自社の映画やテレビ番組の不正コピー10万本の削除を要求した。コンテンツホルダーからのYouTubeに対する削除要求はもはや珍しくないが、削除に際して、Viacomの要求とは無関係の動画60－70本がまぎれていたことが判明し、議論を呼んでいる。

【参考サイト】
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20343292,00.htm

コンテンツを削除したことに加えて、YouTube側の対応もユーザーの不信感を招いてしまっている。
削除された動画が掲載されていたページに「本作品は、コンテンツが無許可で使用されており、著作権所有者であるViacom Internationalからの要請に応じて削除されました」といった内容が表示されていたとの報道がされている。

今回の削除騒動で、ゲイのプロレスラーのドキュメンタリービデオの予告編を誤って削除された映画作家Victor Rook氏は、YouTube上に誤ったメッセージが掲載されたことで自身の作品に及ぼす影響を心配している。
また、今回の問題が解決されない限り、同氏の作品はYouTube上で公開されず、その分作品のプロモーションの機会を失うことになってしまう。

今やYouTubeは、一般ユーザーが個人で楽しむ動画をアップロードするだけでなく、企業が消費者に商品やアピールする場としても活用されている。今回のような問題によって、プロモーションの機会損失のリスクが浮き彫りにとなり、企業がYouTubeの活用に慎重になる可能性も考えられる。

YouTube以外にも、多くの企業が立ち上げ始めている動画共有サイト。
企業の動画共有サイトにおけるプロモーション活用が増えていく中で、今後の発展のためには、サイト運営者側と企業間で更なる協力やノウハウの共有が必要なようだ。